【2026年】人材業界ベンチャーランキング！注目企業と選び方をプロが解説

人材業界のベンチャーランキングを見ていると、「伸びている会社に入れば自分も成長できそう」と感じる方は多いはずです。

結論から言えば、注目企業を知ることは大切ですが、ランキングの順位だけで転職先を決めるのは危険です。

人材紹介3社の立ち上げ経験をもとに、公開情報で見える注目企業と、求人票だけでは見えにくい会社選びの判断軸をまとめます。

人材業界ベンチャーランキングの見方

人材業界のベンチャーランキングは、有名企業を上から並べるだけでは判断を誤ります。

売上規模、伸びている市場、報酬制度、育成体制、自分が担当する職種を分けて見ることが大切です。

特に転職先として見る場合は、会社の強さと自分に合う環境を切り分けて考えましょう。

人材ベンチャーとは何か

人材ベンチャーとは、人材紹介・人材派遣・求人広告・採用支援・HR Techなどの領域で、成長市場に向けて事業を伸ばしている企業を指します。

創業年が新しい会社だけでなく、上場後も新規事業を広げるメガベンチャーや、特定職種に深く入り込む専門特化型企業も含めて考えると、候補を広く見られます。

ランキングを見るときは、会社の知名度と自分が入社後に得られる経験を分けてください。

有名で伸びている会社でも、配属がキャリアアドバイザーなのか、リクルーティングアドバイザーなのか、採用代行なのかで、身につくスキルは変わります。

ランキングは5つの軸で見る

人材業界のベンチャー企業は、売上だけで順位をつけると大手・上場企業に寄りやすくなります。

一方で、未経験から入る人にとっては、売上規模よりも初成約までの支援やインセンティブの発生ラインのほうが重要になることもあります。

見るべき軸は、売上規模、成長市場、報酬制度、育成環境、担当職種の5つです。

「環境が整っている会社」と「自分が伸びる会社」は、同じとは限りません。

人材業界ベンチャー注目企業ランキング

注目度で見るなら、レバレジーズ、ビジョナル、タイミー、エス・エム・エス、アトラエなどは、人材領域で一定の存在感を持つ成長企業です。

ただし、順位は公開情報に基づく参考値であり、自分に合うかは事業領域と職種で変わります。

非上場企業は売上や平均年収が公式に確認しにくいため、公開されている事業内容や採用情報を中心に見ましょう。

公開情報で見る注目企業

以下は、公開決算や公式採用ページをもとに、転職候補に入りやすい企業を整理した表です。

おすすめ順の断定ではなく、事業領域の違いを比較するための参考ランキングとして見てください。

レバレジーズは、会社概要でDX、メディカル、人材関連事業などの複数領域を確認できます(*1)。

ビジョナルは、FY2025/7の通期売上高801.6億円、BizReachの通期売上高686.1億円を公表しています(*2)。

タイミーは、FY25/10期の通期売上高342億円、前年比27.6％増と公表しています(*3)。

エス・エム・エスは2025年3月期の売上高60,952百万円、アトラエは2025年9月期の売上高7,634,032千円を公表しており、上場企業は数字で比較しやすいです(*4)(*5)。

*1: レバレジーズ「会社概要」 

*2: ビジョナル「FY2025/7 通期決算説明資料」 

*3: Timee「FY25/10 Financial Results」 

*4: エス・エム・エス「2025年3月期 決算短信」 

*5: アトラエ「2025年9月期 決算短信」 

非上場企業は追加確認が必要

非上場の人材ベンチャーは、事業の勢いや採用熱量があっても、売上・利益・離職率・平均年収が公式に確認できないことがあります。

そのため、ランキング上位に出ているから安心ではなく、面接で聞くべき情報が残っている会社として見たほうが安全です。

特にMyVisionのように採用ページで高年収を打ち出している企業は、魅力がある一方で、誰にでも同じ水準が期待できるわけではありません。

同社の採用ページには「入社2年目以降の平均年収は1,820万円、76％が1,000万円超」とありますが、職種・成果・在籍期間によって前提が変わるため、固定給とインセンティブ条件を分けて確認しましょう(*6)。

*6: MyVision「キャリアコンサルタント（MyVision事業部）」 

人材業界の会社選びでは、報酬設計や担当領域の確認が大切です。

アイジールジョブはキャリアアドバイザー職に特化しており、CA職の経験者が中心となって、好条件求人や非公開求人も含めて比較しやすい情報を整理できます。

自分に合う人材会社を具体的に知りたい方は、アイジールジョブへ相談してみてください。

なお、アイジールジョブは本メディアを運営する株式会社アイジールの転職支援サービスです。

売上と成長性で見る有力企業

売上規模ではリクルートやパーソルなど大手が圧倒的ですが、ベンチャーを見るときは売上額だけでなく伸びている市場にいるかを確認します。

スポットワーク、医療介護、ハイクラス、HR Techなどは、会社ごとの差が出やすい領域です。

大手は比較対象として見る

人材業界全体の規模感をつかむなら、大手の売上は基準になります。

リクルートホールディングスは2025年3月期の売上収益が3,557.4十億円、パーソルホールディングスは2025年3月期の売上収益が1,451,238百万円です(*7)(*8)。

ただし、大手の売上規模は、求人広告、HRテクノロジー、人材派遣、BPOなど複数事業を含む数字です。

ベンチャー転職で見るべきなのは総売上だけではなく、自分が配属される事業の伸びと役割になります。

*7: リクルートホールディングス「2025年3月期 決算短信」 

*8: パーソルホールディングス「業績ハイライト」 

伸びる領域は会社ごとに違う

厚生労働省の資料では、令和6年度の有料職業紹介事業の手数料収入総額は約9,835億円で、対前年度比17.6％増です(*9)。

矢野経済研究所は、人材ビジネス関連5市場について、2040年度の市場規模を現状維持シナリオで11兆4,525億円、AI人材化シナリオで13兆9,790億円と予測しています(*10)。

数字だけ見ると人材業界は魅力的に映ります。

ただ、現場の感覚としては、伸びているのは「人材業界全体」ではなく、採用難が深い職種、専門性が高い職種、人が介在する価値が残る領域です。

*9: 厚生労働省「有料職業紹介事業に関する手数料収入の推移」 

*10: 矢野経済研究所「2040年までの人材ビジネス関連5市場に関する調査を実施（2025年）」 

年収が高い人材ベンチャーの特徴

人材ベンチャーで年収が高くなりやすいのは、ハイクラス紹介や専門職紹介のように採用単価が高く、成果に応じた還元が明確な会社です。

一方で、求人票上の高年収は上位層の実績を含むことがあるため、固定給・インセンティブ条件・達成率を確認しましょう。

平均年収よりも、稼げる仕組みが自分に合うかを見ることが重要です。

高年収は採用単価と利益率で決まる

人材紹介は、採用が決まったときに企業から成功報酬を受け取る事業です。

採用単価が高いハイクラス、コンサル、IT、専門職領域では、1件あたりの売上が大きくなりやすいため、成果を出した個人に還元する余地も生まれやすくなります。

ただし、採用単価が高い領域ほど、求職者への提案力、企業への交渉力、選考フォローの緻密さが求められます。

高単価市場にいるだけで年収が上がるわけではなく、成果に届くまでの育成体制と、成果が報酬に反映される設計がそろっているかを確認したいところです。

高年収求人の見方

高年収を狙うなら、平均年収の数字だけで判断しないほうが安全です。

採用する側の視点で言うと、見るべきなのは「何件目からインセンティブが発生するのか」「未経験でも成果に届くまで伴走があるのか」「トップ層だけでなく普通の社員も再現できているのか」です。

MyVisionのように採用ページで高年収実績を出している会社は、挑戦したい人にとって魅力的です。

一方で、固定給と変動給の内訳、1年目の現実的な到達ライン、未経験者の初成約時期を聞くことで、自分にとっての期待値が見えやすくなります。

年収やインセンティブ設計は、表に出ない会社情報が判断の決め手になります。

アイジールジョブでは、キャリアアドバイザー職に特化して、求人票だけでは分かりにくい報酬制度や担当領域も含めて比較しやすく整理できます。

年収アップに向けて動き出したい方は、まずアイジールジョブで非公開求人の状況を聞いてみてください。

大手とベンチャーはどちらがいいか

大手が向いているのは、研修やブランドのある環境で型を身につけたい人です。

ベンチャーが向いているのは、変化の大きい環境で早く任されたい人や、成果に応じて報酬を上げたい人です。

どちらが正解かではなく、5年後に何を得たいかで選びましょう。

大手で得られるもの

大手人材会社の魅力は、研修、マニュアル、ブランド、顧客基盤が整っていることです。

未経験から人材業界に入る人にとっては、面談の型や営業の基本動作を学びやすく、周囲に相談できる人が多い安心感もあります。

一方で、大手は分業が進んでいることも多く、求職者対応だけ、企業対応だけ、特定工程だけに役割が絞られる場合があります。

幅広く任される成長感を期待して入ると、想像よりも仕組みの中で動く時間が長いと感じるかもしれません。

ベンチャーで得られるもの

ベンチャーの魅力は、早い段階から任される範囲が広く、事業の変化を近くで感じられることです。

これまで多くのキャリアアドバイザーと一緒に働いてきた中で、成長が早い人ほど、求職者対応、企業折衝、求人改善、数字管理をまとめて経験できる環境をうまく使っていました。

ただし、ベンチャーは役割が流動的になりやすく、昨日までのやり方が来月には変わることもあります。

裁量があるぶん自分で動く力が求められるため、安定した手順や明確な役割を重視する人には負荷が大きく感じられるでしょう。

迷ったら最初に考えること

大手とベンチャーで迷うときは、「5年後に、ブランド・型・安定を取りたいのか、裁量・スピード・上振れを取りたいのか」と考えてみてください。

この問いが曖昧なままランキングだけで選ぶと、入社後に「思っていた成長と違う」と感じやすくなります。

どちらを選んでも、数字と向き合うこと、人の意思決定に関わること、企業の採用課題を解くことは変わりません。

違いは、どのくらい整った環境で学ぶか、それとも不完全な環境で早く経験を取りに行くかにあります。

人材ベンチャーで失敗しない選び方

人材ベンチャーを選ぶときは、会社名よりも入社後に担当する領域を確認しましょう。

特に、インセンティブが何件目から発生するか、未経験者の育成体制があるか、同じ職種の社員がどれくらい定着しているかは重要です。

ランキング記事で候補を知ったら、次は面接で具体的に確認する段階です。

応募前に確認したい5項目

応募前に見るべきなのは、会社の勢いよりも「自分がそこで成果を出せる条件があるか」です。

正直なところ、現場の感覚としては、伸びる人材ベンチャーほど、扱う職種、教育体制、報酬設計、定着支援、顧客との関係性がある程度そろっています。

反対に、採用ページでは勢いがありそうに見えても、入社後の育成が自走前提だったり、インセンティブ発生ラインが高すぎたりすると、未経験者は苦しくなりやすいです。

会社の成長性だけでなく、普通の社員が成果を出せる仕組みがあるかを見ましょう。

2025年以降は手数料開示も見る

職業紹介事業者は、令和7年（2025年）4月1日から紹介手数料実績を人材サービス総合サイトに掲載する対応が必要になりました(*11)。

求職者向けの記事で細かく読み込む必要はありませんが、企業向けの手数料や返戻金の考え方が透明になっていく流れは、会社選びにも関係します。

透明性の高い会社ほど、報酬制度や顧客への向き合い方も説明しやすい傾向があります。

手数料・返戻金・入社後フォローを曖昧にしない会社かどうかを見ましょう。

*11: 厚生労働省「職業安定法に基づく省令及び指針の一部改正」 

人材ベンチャーに向いている人

人材ベンチャーに向いているのは、数字と人への支援を両方大切にできる人です。

裁量が大きい分、役割が変わりやすく、成果へのプレッシャーもありますが、早く経験を積みたい人には成長機会が多い環境です。

固定給や役割の明確さを強く求める人は、大手や別職種も含めて考えましょう。

数字と支援を両方見られる人

人材業界は、求職者の人生に関わる仕事でありながら、営業として数字も求められる仕事です。

「人の役に立ちたい」だけでも、「とにかく売上を上げたい」だけでも長く続きにくく、数字と支援を同じ方向に並べる感覚が必要になります。

求職者にとって良い意思決定を支え、企業にとっても採用成功につながり、自社にも売上が残る状態をつくる。

この三者のバランスに向き合える人は、人材ベンチャーでも前向きに経験を積みやすいでしょう。

変化を前向きに受け止められる人

ベンチャーでは、担当領域、KPI、提案資料、営業方針が短期間で変わることがあります。

きつい面はありますが、変化があるからこそ、求人開拓、面談、クロージング、事業改善まで広く関われる場面も増えます。

向いているのは、決まった仕事だけを丁寧にこなす人というより、状況が変わったときに「では何を試すか」と考えられる人です。

泥臭く行動できる人ほど、早い段階で任される経験を取りに行ける可能性があります。

向いていない可能性がある人

毎月の数字に追われることが強いストレスになる人や、業務範囲が変わることに大きな不安を感じる人は、人材ベンチャーが合わない場合があります。

もちろん、それは能力の問題ではなく、働く環境との相性の話です。

固定給の安定、明確な役割、整った研修を重視するなら、大手人材会社や採用人事、カスタマーサクセスなども選択肢に入ります。

転職しない選択や別職種を選ぶ判断も正しいので、ランキングに背中を押されすぎないことが大切です。

人材業界ベンチャーのよくある質問

人材業界ベンチャーは、成長性や裁量の大きさが魅力ですが、会社ごとに事業領域や報酬制度が大きく違います。

ランキングだけで決めず、担当職種・育成体制・成果還元の仕組みまで確認しましょう。

最後に、検索されやすい疑問に短く答えます。

【免責事項】

※本記事に記載の数値・事例は参考情報であり、個人の状況や転職先によって結果は異なります。転職の意思決定は、ご自身の状況を踏まえた上でご判断ください。