「キャリアアドバイザー」と「コンサルタント」の違いとは？呼び方・資格・職種の3種類をわかりやすく整理

転職エージェントに登録したとき、担当者の名刺に「キャリアアドバイザー」と書かれている会社もあれば、「コンサルタント」と書かれている会社もあります。

どちらが良いのか、そもそも何が違うのかと戸惑った経験がある方は少なくありません。

さらに「キャリアコンサルタント（国家資格）」「人材コンサルタント（両面型）」まで出てくると、同じ「コンサルタント」という言葉が3種類の別の意味で使われていることに気づきます。

人材紹介の現場で複数社の立ち上げに携わった経験から、この混乱の原因と、あなたにとって必要な相談先の選び方をまとめました。

キャリアアドバイザーとコンサルタントは「呼び方の違い」が大半

転職エージェントで「キャリアアドバイザー（CA）」と「コンサルタント」という肩書が共存しているのは、会社ごとの職種命名スタイルの違いによるものです。

基本的な役割に大きな差はなく、どちらも求職者の転職支援を担う職種を指すことがほとんどです。

転職エージェントで呼び方がバラバラな理由

転職エージェントの担当者の肩書が「キャリアアドバイザー」「コンサルタント」「転職コンサルタント」とバラバラなのは、各社が自社の職種名を独自に決めているためです。

「キャリアアドバイザー（CA）」という呼称は業界の中で広まっていますが、法律で定められた名称ではなく、採用したい人材のイメージや会社のブランド戦略によって使い分けられています。

傾向として、外資系エージェントは「コンサルタント」を使う会社が多く、国内大手は「アドバイザー」という命名を選ぶことが目立ちます。

コンサルティング的な提案スタイルを前面に出すブランディングの影響が、呼称の違いに現れているからです。

ただしこれはあくまで傾向であり、国内エージェントでも「コンサルタント」を使う会社はある点も覚えておきましょう。

利用者として気にすべきポイントは呼び方ではなく、「片面型か両面型か」という担当業務の構造的な違いです。

キャリアアドバイザーの主な仕事内容

キャリアアドバイザーとは、人材紹介会社に所属し、転職を希望する求職者の支援を専門に行う職種です。

採用企業から成功報酬を受け取るビジネスモデルで運営されており、求職者に対しては無料でサービスが提供されます。

主な業務は以下のとおりです。

• 求職者の希望・経験・転職理由のヒアリング

• 希望や経験に合う求人の選定・提案

• 履歴書・職務経歴書の添削指導

• 面接対策（模擬面接・想定質問への対応）

• 面接の日程調整・内定後の条件交渉

資格は必要なく、未経験からでも就業できる職種であり、前職が営業・接客・事務など多様なバックグラウンドを持つ人が活躍しています。

国家資格「キャリアコンサルタント」はキャリアアドバイザーとは別物

「キャリアコンサルタント」は、2016年に国家資格として制度化された正式な資格名称です。

転職エージェントのキャリアアドバイザー（CA）とは、資格の有無・支援範囲・ビジネスモデルが根本的に異なります。

キャリアコンサルタントが国家資格になった背景

キャリアコンサルタントが国家資格化されたのは2016年4月のことです。

職業能力開発促進法の改正により、それまで民間資格だったキャリアコンサルタントが、名称独占の国家資格として正式に位置づけられました（*1）。

背景には、働き方改革や人生100年時代の到来にともなう「職業人生を通じたキャリア支援の必要性」があります。

企業内のキャリア支援・ハローワークでの就職支援・学校でのキャリア教育など、さまざまな場面でキャリア支援の担い手が必要とされていました。

そうした社会的背景が、国家資格化への流れにつながりました。

国家資格キャリアコンサルタントの登録者数は2025年6月末時点で82,527人に達しており、年々増加が続いています(*2)。

活躍場所は転職エージェントだけでなく、企業内・ハローワーク・大学や専門学校・独立開業など多岐にわたります。

*1: 厚生労働省「キャリアコンサルティング・キャリアコンサルタント」

*2: 厚生労働省 国家資格キャリアコンサルタントWebサイト「都道府県別登録者数（令和7年6月末日現在）」

名称独占と業務独占の違い

キャリアコンサルタントは「名称独占資格」であり、「業務独占資格」ではありません。

この違いが、よくある誤解の原因になっています。

名称独占資格とは、その名称を名乗るには資格が必要な一方で、資格を持っていない人が同様の業務を行うことは禁止されていない資格のことです。

弁護士や医師のような業務独占資格とは異なり、資格なしでキャリア相談・就職支援を行うこと自体は現行法上は制限されていません。

つまり転職エージェントのCAは「キャリアコンサルタント」という名称は使えませんが、求職者のキャリア相談・転職支援の業務そのものは問題なく行えるとされています。

「コンサルタント」「アドバイザー」と名乗ることも、現行では特段の法的制限は設けられていません。

キャリアコンサルタントが活躍する場所

国家資格「キャリアコンサルタント」の活躍の場は、転職エージェントに限りません。

JILPTの調査（*3）によると、活躍場所は企業内（職場のキャリア支援担当）が最多で、次いでハローワーク等の需給調整機関、教育機関（大学・専門学校等）が続きます。

• 企業内キャリア支援担当（人事・産業カウンセラーとの兼務が多い）

• ハローワーク・若者サポートステーション等の公的就労支援機関

• 大学・高校・専門学校のキャリアセンター

• 独立開業・フリーランスのキャリアコーチ

• 転職エージェントのCA（資格保有者）

転職エージェントで活躍するのはむしろ少数派で、国家資格「キャリアコンサルタント」の本来の活躍の場は、必ずしも転職に直結しないキャリア支援の場面が中心です。

*3: JILPT「第2回キャリアコンサルタント登録者の活動状況等に関する調査」

転職エージェントで国家資格保有者はキャリアアドバイザーとして働けるか

結論は「はい、働けます」です。

ただし資格の有無が業務上の大きな差につながるかと言えば、採用する側の視点では、資格は「学習姿勢のアピール」程度の評価にとどまりやすいのが実情です。

現場で評価されるのは資格よりも面談力・提案力・数字への耐性です。

「資格あり・成果なし」より「資格なし・成果あり」の方が高く評価されるのが人材業界のリアルであり、資格取得が採用の決め手になることはほとんどありません。

CA職・人材業界への転職を具体的に考えているなら、業界の内側を知る相談先を選ぶことが会社選びのミスマッチを防ぐ近道。

アイジールジョブはCA・人材業界特化のエージェントで、片面型・両面型の違いも含めた業界の実態を踏まえた上で求人を紹介しています。

CA職への転職を検討している方は、ぜひ一度アイジールジョブへご相談ください。

「人材コンサルタント」は第3の意味。片面型と両面型の違い

「人材コンサルタント」という呼称は、求職者対応（CA機能）と企業開拓・求人管理（RA（リクルーティングアドバイザー）機能）を1人で担う「両面型エージェント」でよく使われる職種名です。

通常のキャリアアドバイザーより担当範囲が広く、企業のリアルな情報を直接持っているのが特徴です。

片面型と両面型の構造の違い

転職エージェントには大きく「片面型」と「両面型」の2つの体制があります。

片面型は、求職者側（CA）と企業側（RA）が分業する体制で、大手エージェントの多くがこの形式を採用しています。

求職者は専任のCAが担当し、求人の開拓・管理は別のRA（リクルーティングアドバイザー）が行う分業体制です。

両面型は、1人の担当者がCAとRAの両方を兼務する体制です。

中小・特化型のエージェントによく見られ、「人材コンサルタント」という呼称が一般的。

担当者が企業の採用担当者と直接交渉して求人を開拓し、同時に求職者を紹介・フォローするため、求人票に載っていない情報（採用担当者の人柄・社内雰囲気・採用の緊急度等）を持っていることが多いのが特徴です。

両面型に相談するメリット・デメリット

転職希望者にとっての両面型のメリットは、企業の生きた情報を得やすい点です。

採用担当者と直接話している担当者が、求職者の担当も兼ねています。

そのため「あの会社は今月急募で内定が出やすい」「採用担当者はこういう人材を好む」といった生きた情報が伝わりやすいのが強みです。

一方でデメリットもあります。

担当者1人が抱える業務量が多いため、求職者1人ひとりへのフォローが手薄になるケースも少なくありません。

また「自社保有の求人に入れたい」という意識が強くなりやすい構造的な特性もあるため、第三者的な視点を求めるなら複数のエージェントを並行利用するのが賢明です。

キャリアアドバイザー転職を検討している方が確認すべきこと

求人票に「人材コンサルタント募集」と書かれているとき、入社後の業務像を正確につかむには呼称よりも体制の確認が重要です。

「片面型か両面型か」という一点を選考中に確認しておくだけで、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。

複数社の立ち上げを通じて感じてきたのが、「コンサルタントという名前に惹かれて入社したら想定より企業開拓の業務が多かった」というギャップ。

両面型への転職は、CA機能だけでなくRA機能も習得してキャリアの幅を広げたいという設計がある人に向いています。

スキルの幅は広がりますが、立ち上がりが遅くなることは想定しておきましょう。

転職を考えているなら、どちらに相談すればいいか

転職の意思が固まっている段階なら転職エージェントへ、まずキャリアの方向性を整理したい段階なら国家資格のキャリアコンサルタントへの相談が適しています。

今の自分がどちらの段階にいるかを見極めることが、遠回りせずに前進するためのポイントです。

「今すぐ転職したい」場合

具体的な転職先の候補を見たい・選考を進めたいという段階では、転職エージェント（CA）への相談が適しています。

求人へのアクセス・書類作成支援・面接対策・条件交渉など、実際の転職活動を伴走する機能が充実しており、費用も無料です。

一方で、転職エージェントのビジネスモデルの構造も理解しておきたいところ。

転職エージェントは採用成功報酬型のモデルのため、転職が成立して初めて収益が発生します。

担当者が悪意を持っているかどうかに関わらず、「転職しない選択肢」をフラットに提示しにくい構造になっているという点を知った上で利用するのが賢い使い方です。

「転職する前提で動き出している」段階であれば、転職エージェントが最もコストパフォーマンスの高い選択肢です。

「方向性が定まっていない」場合

「転職すべきか続けるべきかわからない」「今後のキャリアの方向性を整理したい」という段階では、国家資格「キャリアコンサルタント」への相談がフラットなアドバイスを得やすいです。

キャリアコンサルタントは転職成立への収益依存がないため、「現職で頑張る」「まずスキルを積む」「副業を試してみる」といった選択肢も同等に扱えます。

純粋なキャリア相談が成立しやすい環境であることが、転職エージェントとの最大の違いです。

ハローワークや都道府県が設置するキャリア支援センターでは、無料のキャリアコンサルティングを受けられる窓口もあります。

有料のキャリアコーチングは月額数万円以上のサービスが多いため、まず無料窓口で試してから検討するのもひとつの方法です。

転職エージェントに相談する前にやっておくべきこと

転職エージェントに相談する前に、自分なりの「転職の目的」を整理しておくことをおすすめします。

「なぜ転職したいのか」「何が変われば満足できるのか」を自分の中で言語化しておくと、エージェントとの面談の質が大きく変わります。

実際に人材紹介の現場で感じてきたのは、目的が曖昧な状態でエージェントに相談すると、担当者の提案ペースに引っ張られることがあるということ。

転職活動が本来の目的からいつの間にかずれていくケースは少なくありません。

「転職すること」が目的ではなく、「転職によって何かが変わること」が本来の目的のはずです。

エージェントを賢く使うには、「聞かれる前に答えを持っていく」姿勢が重要です。

両方を組み合わせる活用法

転職エージェントと国家資格のキャリアコンサルタントを順番に使う方法も有効です。

まずキャリアコンサルタント（無料窓口など）でキャリアの方向性を整理し、転職する方向が定まってからエージェントへ相談するのが、最もフラットに判断できる進め方です。

ハローワークには「キャリアコンサルティング窓口」が設置されており、ジョブカードを活用した無料のキャリア相談を受けられます。

都市部では「キャリア形成サポートセンター」「わかものハローワーク」等も活用できます。

CA職・人材業界の求人を探しながら、CA職という仕事自体の向き不向きまで相談したい場合は、CA専門のエージェントへの相談が近道。

アイジールジョブはCA職経験者が担当するため、向き不向きの本音も話しやすい環境があります。

CA職が自分に合っているか確かめたい方は、ぜひ一度アイジールジョブへ話してみてください。

キャリアアドバイザー転職を検討している方のための求人票の読み方

人材業界の求人票には「キャリアアドバイザー」「人材コンサルタント」「転職コンサルタント」と書き分けがありますが、呼称より業務体制を確認することがミスマッチを防ぐポイントです。

入社前に確認できる主なポイントは、次の3点です。

呼称別の傾向を知っておく

求人票の呼称には、会社の体制・規模・ターゲット層を読み解くヒントが含まれています。

業界に長くいると見えてくる傾向として、呼称には以下のような特性があります。

ただし呼称だけで判断するのは十分ではなく、必ず面接や書類選考の段階で直接確認することが重要です。

入社前に確認すべき3つのこと

CA職・人材コンサルタント職に応募する際に、選考中に確認しておくべきことが3点あります。

＜1点目：「片面型か両面型か」＞

採用企業担当と求職者担当を同一人物が見るかどうかで、日々の業務内容と必要なスキルセットが大きく変わります。

両面型でのRA業務（企業開拓・求人管理・条件交渉）の経験がない場合、立ち上がりに時間がかかることも想定しておきましょう。

＜2点目：「担当する職種・ターゲット層」＞

ITエンジニア特化・医療職特化・管理職特化など、専門特化型では専門知識の習得が求められます。

自分が強みを発揮しやすい領域かどうかを事前に確認しておくと、入社後のミスマッチを防げます。

＜3点目：「インセンティブ設計の比率」＞

固定給とインセンティブのバランスは、収入の安定性とメンタル面に直結します。

インセンティブ比率が高い会社ほど成果次第で年収の振れ幅が大きくなるため、自分のリスク許容度に合っているかを確認した上で判断しましょう。

現役キャリアアドバイザーへよくある質問

【免責事項】

※本記事に記載の数値・事例は参考情報であり、個人の状況や転職先によって結果は異なります。転職の意思決定は、ご自身の状況を踏まえた上でご判断ください。